還元教養(2) ＜未導入と形骸化＞

還元教養 ＜形骸化の弊害＞ (2026/2/7)で、形骸化した還元教養の弊害について書いた。

最近実施した研修で感じたことがきっかけだった。
その研修の参加者は異なる職場から参加していて、「還元教養」という言葉がピンとこない人もいたし、「還元教養」を求められていない人もいたようだ。
このような参加者の組織では「還元教養」を行っていないのだろう。

改めて「還元教養」について考えてみた。

【まず結論】
「還元教養」を行っていない組織は、組織を拡大できない。
「還元教養」が形骸化した組織は、組織が衰退する。

「還元教養」は
個人がOJTなどの研修で得た知識を持ち帰り、受講者が講師となって研修で得た知識・技能を職場の人に教えること。
くらいの意味だ。

【知識・技能の継承】
組織的に、新しい知識や技能を獲得し、継承することは、組織の継続のために必須だ。
「還元教養」は個人が習得した知識や技能を、組織で活用できる形で共有する活動といえる。
そして、共有した智慧は「部内研修」で多くの人に伝えることができる。
つまり、新しい知識や技能を習得するのは個人で、それを継承するのは組織である。

知識や技能を特定の個人だけが持っている組織は脆弱だから、知識や技能の継承は、事業継続に不可欠だ。
その個人が、何らかの事情でいなくなった場合、最悪の場合事業が継続できなくなる。

昔は、「見て盗め」という考え方が主流で、積極的に共有しようとしなかったから、継承に長い時間がかかっていた。
今時は、技術の変化が速く、転職の障壁も下がってきたから、知識・技能を持っている人が、ある日突然いなくなるというリスクは高くなっている。

冒頭で紹介した、「還元教養」が行われていない組織では、知識・技能の継承を行っておらず、リスクが高い状態ではないだろうか。

【継承のフェーズ】
1. 外部の研修で新しい知識・技能を習得する
2. 習得した知識・技能を自組織で活用できるようにして共有する
3. 共有した知識・技能を組織内に展開する

これらの活動を絶え間なく行うことが必要だ。

「還元教養」を行っていない組織は、1、2ができていない。
つまり、知識・技能を組織的に共有しようと考えておらず、属人的でもよいと考えているのだろう。
小さい組織では、属人的でも実業務を回すことができるが、組織を拡大する際に障害になる。

「還元教養」が形骸化した組織は、以前は1、2、3を実施していたが、現在はできなくなっているのだろう。
大きい組織では、属人的では実業務を回すことができないので、組織が衰退する。

【結論】
「還元教養」を行っていない組織は、組織を拡大できない。
「還元教養」が形骸化した組織は、組織が衰退する。

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• 研修内容を還元すべきか？　＜還元は目的ではない＞　(2018/07/27)
• 還元教養 ＜形骸化の弊害＞ (2026/2/7)

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